【短期離職と判断される在籍期間はどれくらい？】何年勤めたら早期退職扱いされない？

『早期離職＝不利』という風潮はありますが、具体的にどれくらいの期間で離職したら早期離職にあたるのかはあまり明確になっていないですよね。

また、退職を考えている人の多くは『今辞めたら早期離職にあたるからあと〇ヶ月(〇年)働こう』と調整するのは難しい場合がほとんどでしょう。

そこで今回の記事では『どれくらいの在職期間で離職すると早期離職にあたるのか』『早期離職した後の転職活動で気を付けるべきこと』について話していきたいと思います。

今回話す内容は以下の通りです。

＼　退職がどうしても言い出しづらいなら...　／

～　一律24,800円で依頼可能　～

早期離職の定義

ここでのフィルタリングとは、『選考で厳しめにみる』といったレベルではなく『どんな加点要素があったとしても該当する時点で書類選考を通過できない』というレベルの重要事項であることが多いでしょう。

それくらい早期離職の有無というのは転職活動において大きな判断材料になります。

また、企業によっては『早期離職が〇回以上はNG』というように、早期離職の回数の制限を設けている場合もあります。

まとめると、転職活動に支障をきたす早期離職の基準は『在籍期間1年以下』

企業によっては1度でも早期離職の実績があれば書類選考を通過できなかったり、複数回の実績があれば通過できないケースも多々ある。

ということになります。

早期離職が転職に不利になる理由

終身雇用制がなくなりつつある今、転職が当たり前な世の中になってきてはいますが、とはいえ企業は『入社後、中長期的に活躍してくれそうか』という基準で中途採用を行っています。

多大な広告費や人件費と育成時間を投下したにも関わらず、早期で退職されてしまっては、企業は投下した費用や時間分のコストを回収できずに赤字になってしまいますよね。

そうした観点からも『この人材に時間やコストを投資して回収できるか』を判断するために『中長期的に在籍して活躍してもらえるか』を重要視するのです。

早期離職に至る理由の多くは『思っていたのと違った』という入社前と後のギャップによるものです。

そのギャップは業務内容の場合もあれば社風や環境など様々な要素がありますよね。

ですが理由はどうであれ企業から見ると『それを予測・想像できなかった。見通しが甘かった。』と捉えることもできます。

就職という人生の一大イベントに対して慎重・適切な判断ができなかったとして判断力が低いと捉えられたり、楽観的に物事を進めてしまう人と思われてしまうことで書類選考を通過できないというケースもあります。

早期離職後の転職活動で気を付けるべきこと

ここまで早期離職によってその後の転職活動が不利になるということについてお話ししてきました。

ですが今日の本題はここからです。

ここからは、早期離職後の転職活動で気を付けるべきポイントについて話していきたいと思います。

ポイントは以下の通りです。

1.早期退職理由を書類で記載する

「面接のときに詳細に説明したい！」と思っているかもしれませんが、この点に関しては書類時点でクリアにしていないと面接に辿りつくことができません。

2.早期退職理由を自責と他責に分ける

このような説明だけだとイメージしにくいと思うので、下記の具体例を参考にしてみて下さい。

上記の例の中で、どこが自責でどこが他責なのかを解説していきます。

まず、「想定していた業務内容と実態が違った」というのが早期退職に至った一番の理由であり、自分に責任があるとは言えない『他責』部分になります。

ただ、この理由だけを書いてしまうと早期退職理由が他責のみになり、「この人は自責思考を持っているのか」という人事が見極めたいポイントが曖昧な状態になってしまいます。

なので「現在の業務ではモチベーションを保てなかった」と自身にも落ち度があったという『自責』を混ぜることで「今回の早期離職は会社に原因があります。ただ自分にも落ち度はあるので今後は同じことを繰り返さないようにします。」というスタンスをとることができます。

『何事も自責で捉えた方がいい』という考え方もありますが、転職活動は自分をいかに良く見せるかが大切な場でもあります。

また、明らかに他責なものまで全てを自責にしてしまうのは、人によってはわざとらしく感じられてしまうことも。

自責をベースに他責にすべき部分は他責にすることで、かえって本音感や説得力が増し、好印象に捉えてもらえることもあるでしょう。

3.次の会社では早期退職しない理由を根拠を持って記載する

ただ早期退職の理由を記載しただけでは、「うちで採用してもまた早期退職するのでは？」という懸念を払しょくしきれません。

『何故貴社では早期退職しないと言えるのか』を明確に記載することは、企業に対して安心感を与えると共に、それだけ根拠立てて早期退職しない理由を説明するには会社情報をきちんと調べる必要があるため「それだけ会社のことを調べてきてくれたんだ」と志望意欲の高さが伝わるというメリットもあります。

4.転職エージェントを活用する

早期離職の理由を経歴書などに記載するとき、大切なのは客観性です。

「会社のこんなところが悪かったんです！」という内容をいくら書いても企業からの好印象は得られませんし、反対に「私が全て悪かったんです...」と背負いすぎるのもマイナス効果です。

客観的な視点で、「ここが会社側の問題で、私にもこんな落ち度がありました。」というバランス感覚が重要であり、これは自分自身で考えるよりも第三者の視点を取り入れた方が精度の高いものになるでしょう。

そこで頼りになるのが転職エージェントです。

日頃から履歴書や職務経歴書の添削なども行っているエージェントであれば、どのようなバランスで自責と他責を使い分けるべきなのか、どんな文章が人事に響くのかなどを専門的な視点からサポートしてくれます。

自分一人で悩みながら試行錯誤するよりも、専門性の高いプロにサポートしてもらう方が時間的にもクオリティ的にも良いでしょう。

＼　あなたに合ったエージェントを見つけます！　／

～　オンライン面談実施中　～

まとめ

以上、【短期離職と判断される在籍期間はどれくらい？】何年勤めたら早期退職扱いされない？でした。

僕自身、今まで多くの方の転職相談を受けてきましたが、早期離職歴というのは学歴や職歴、年齢と同じかそれ以上に転職のネックになったなと感じる要素です。

それくらい会社は早期離職に対して厳しい見方をしています。

ですが一方で、早期離職歴がある人＝理想的な転職が叶えられていないかと言われるとそれはNOになります。

早期離職歴のある方でも、今日話した内容をきちんと押さえて履歴書や職務経歴書を作り込めば、第一志望の会社で書類選考を通過したり、内定に繋がったケースを多々見てきました。

このサイトでは、この記事以外にも仕事や転職活動の成功をサポートする記事を掲載しています。

オススメの記事をいくつか載せておくので、よかったら覗いてみて下さいね。

【関連記事】

【利用者急増中】退職代行を利用したことがある人の割合は？退職代行のメリットや流れを紹介します！

『なかなか転職が決まらない...』『内定が出ない...』そんなときに見直すべきポイント５選！

【服装自由な仕事4選】私服で働くならこういう仕事がおすすめ！業界・職種一覧を紹介

なお、転職活動や仕事探しでお悩みの方は『当サイトの問い合わせフォーム』でも受け付けているので、お気軽にご相談下さい◎