「求人媒体を使って採用を強化したい!」
「だけど費用がネックで踏み切れない...」
こんな悩みを持つ採用担当者や人事の方も多いんじゃないでしょうか?
求人媒体の掲載費用って高いですよね。
アルバイト採用などに特化した安価なものでも効果を見込むなら月額7万円前後は必要ですし、大手の『リクナビNEXT』や『en転職』などは調べると月額30万円~のような高額な掲載料金に設定されています。
ですが、効果が出るか分からない求人掲載にそれほど高額な費用をかけるのは難しい企業も多いでしょう。
そこで今回の記事では、「もう少し金額が安ければ...」といった悩みを持つ採用人事、担当者の方に向けて、『求人掲載の費用を交渉する方法』について話していきたいと思います。
僕は普段企業の採用コンサルタントをしているので、企業と求人媒体代理店との打ち合わせに同席したり、媒体社とのやりとりの窓口になることも日常茶飯事です。
そんな中で、求人広告費用の交渉も僕の仕事の1つです。
なので今回の記事では、僕がリアルに使っている手法を話したいと思います。
再現性も高い内容になっていると思うので、求人掲載のコストにお困りの方はぜひ参考にしてみて下さいね。
この記事の内容
- 求人掲載の費用は交渉できるのか
- 交渉する上でのコツ
- 『掲載費用』以外の交渉
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求人掲載の費用は交渉できるのか
「そもそも交渉なんてできるの?」と思っている人もいるかもしれませんね。
結論、求人掲載費用の交渉は可能です。
しかも、家電の交渉と同じくらい『交渉するのが当たり前』な世界です。
というのも、求人媒体ビジネスは媒体側の利益率がとても高いビジネスだからです。
飲食店やアパレルのように商品を仕入れる必要もなければ、店舗を何店舗も構える必要もないので、かかるコストはサイトのサーバー代と人件費がほとんどです。
このように、原価が少額で利益率が高いビジネスだからこそ、大きな値引きをしても媒体側にはきちんと利益が残るため、交渉に応じてくれやすいんです。
とはいえ、100%交渉が上手くいくとは限りません。
交渉には適切なタイミングがあったり、値引き額を大きくしてもらうためのコツなど、様々なポイントを押さえることで交渉を上手く進めることができます。
ここからはそのコツやタイミングについて話していきますね。
交渉する上でのコツ
掲載費用の交渉を上手く進めるには、いくつかのコツがあります。
求人媒体の利益率など、裏側の専門的な知識があればもちろん有利に進めやすいですが、そんな分野に詳しい人はそういません。
ここでは再現性が高く、誰でも真似しやすい方法を紹介していきますね。
予算を提示する
まず初めに大切なのは『いくらまでなら検討する』というラインを提示することです。
媒体側も金額を引き下げることが可能だったとしても「最低限の値引きで抑えたい」と考えています。
なので、媒体側から大きな値下げを提案してくることはほとんどありません。
まず初めにこちらから「出せるのはここまでですよ」と提示することで、媒体側も『いくら値引きすれば契約がもらえるのか』が明確になり、こちらの希望に近い金額を提示してくれるようになります。
現状/目標の応募単価を提示する
求人媒体の効果を測る指標の1つとして『応募単価』があります。
応募単価とは...
求人コスト÷応募人数
1応募に対してかかったコストを表す。
求人媒体を導入する前には、現状の応募単価と目標の応募単価を定めた上で臨むようにしましょう。
そして目標の応募単価を伝えた上で、その単価が実現可能なのかをシミュレーションしてもらいましょう。
目標達成できる試算なのであれば問題ありませんし、達成が難しそうなのであれば、その分いくら媒体費用を調整してもらいたいかが明確になります。
また、可能であれば『採用率』や『採用単価』のデータも貰えるとベストですね。
応募だけでなく、『その中からどれだけ採用に繋がっているのか』もヒアリングできると「本当にこの求人媒体にコストを割くべきなのか」が浮かび上がってきます。
他媒体と比較検討する
大手総合媒体から専門媒体まで、求人媒体は無数にあります。
求人媒体を使いたいと考えた際は、必ず複数の媒体を比較検討するようにしましょう。
家選びや家電と同じように相見積もりするイメージですね。
そうすることで、媒体ごとの違いや担当者の良し悪しなどの、求人媒体そのものの質を比べることもできますし、媒体社側も「うちに決めてほしい!」という想いから、積極的に交渉を行ってくるケースもあります。
比較検討していることを媒体側に伝えるときには、『どのポイントを重要視しているのか』も伝えるようにしましょう。
費用感なのか、応募数なのか、求職者の質なのか...
ここまで話した2つのポイントとも共通していますが、媒体側に値引き感の目途を立たせることが交渉において大切なポイントになります。
『掲載費用』以外の交渉
求人媒体の交渉は掲載料金以外でも可能です。
求人媒体はよくキャンペーンを行っており、これから話すポイントを基本料金でセットでつけてくれたりします。
料金の交渉を行ったうえで「あとこんなのとか難しいですか...?」と打診してみると意外と通ったりするので、これから話すポイントも押さえておきましょう。
交渉できるポイント
- 付属のスカウト通数 (基本300通のところ500通など)
- 掲載期間の追加
- 有料オプションの追加 など
特によくあるのが『スカウト数の追加』と『掲載期間の延長』です。
ちなみに上記の中で応募効果向上を見込める優先順位をつけるとすれば、『掲載期間』⇒『スカウト数』⇒『有料オプション』ですね。
『有料オプション』についても、そのオプションをつけることでどれだけの応募効果が見込めるのかをきちんとデータで判断する必要があります。
どちらのサービスでも『本当にそれが応募効果に繋がるのか』を数字で判断することが大切ですね。
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まとめ
以上、『掲載料金の交渉で大切なポイント』についてでした。
求人媒体の掲載費用は正直『言い値』な部分もあります。
だからこそ大幅な値下げも打診できるのですが、やりすぎは禁物です。
契約を結ぶまではお互い利益を求める営業相手の関係ですが、契約後は採用課題解決に向けて同じ方向を向く仲間になります。
中長期的に良い関係を築くことを考えると、適切な交渉で双方気持ちよく仕事ができる落としどころを見つけることが大切です。
よかったらこの記事を参考に、媒体社との打ち合わせや問い合わせに臨んでみて下さい。
今までの打ち合わせとは違った所感を感じられると思いますよ。
また、求人コストを抑えたいのであればindeedやATS(採用管理システム)の活用は必須です。
こちらの記事で、『indeedでの応募獲得』や『オススメの無料ATS』について話しているのでよかったら覗いてみてくださいね。
なお、採用方針や採用コストでお悩みの方は『当サイトの問い合わせフォーム』でも受け付けているので、お気軽にご相談下さい◎