【応募課金型ってオススメ？】求人掲載におけるメリットとデメリットを解説します！

「弊社の求人媒体は応募課金型なので成果にコミットします！」

「余計な費用がかかりません！」

「採用コストを抑えられます！」

求人媒体の代理店や営業からこんな提案を受けたことはありませんか？

そしてこの記事に興味を持って読んでくれている人の多くは、「応募課金って実際どうなの？」という疑問を持っていることでしょう。

この記事では、元々応募課金型サービスを扱っていた経験のある僕が『応募課金型求人媒体のメリットとデメリット』について話していこうと思います。

この記事で話す内容は下記の通りです。

よかったら最後まで読んでいって下さいね。

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『応募課金』とは

求人媒体の料金形態は大きく分けると3種類あります。

媒体掲載時点で金額が発生する『掲載課金』

採用が出た時点で金額が発生する『採用課金』

そして今回話すのが、応募が発生した時点で料金が発生する『応募課金』です。

それぞれの課金形態ごとにメリットデメリットはありますが、課金費用的には応募課金＜掲載課金＜採用課金となっており、応募課金が最も安価な手法となっています。

例えば、都内×事務職×正社員という条件で相場の金額を出すと、下記のような数値になります。(あくまで指標です)

これだけ見ると明らかに応募課金型が優れているように感じますよね。

確かに応募課金型は、他の掲載手法と比べてもメリットが多い形態です。

ですが、メリットだけではなくデメリットもあるのが現実。

ここからはそんな『応募課金のメリット・デメリット』について話していきたいと思います。

『応募課金型』のメリット

ここからは応募課金型のメリットについて話していきたいと思います。

大きく分けて３つのメリットがあるので順番に解説していきますね。

1.応募がなければ料金が発生しない

応募課金の最大のメリットは『応募がなければお金がかからない』ということです。

求人媒体というのは、掲載してみるまで応募が来るかどうか分かりません。

(掲載前に応募シミュレーションなどはしてもらえますが、シミュレーションと乖離することはザラにあります)

なので『掲載課金型』の求人サービスを利用して、「〇〇万円かけたけど応募が数件で費用だけがかさんだ...」という経験をした人(企業)も多いのではないでしょうか？

その点『応募課金型』であれば、応募発生に対して料金が発生するので、そういった掛捨てリスクを最小限に抑えることができます。

2.予算を調整しやすい

『応募課金型』は他の掲載手法よりも１件当たりの発生金額が低いのが特徴です。

そのため、月間の予算を「〇応募来たら〇〇万円だから、そこでストップ」など調整しやすいのも『応募課金型』ならではのメリットです。

『掲載課金』『採用課金』などでは最低料金も大きいため、スモールスタートという手法が取りづらい(取れない)というデメリットがあります。

これから初めて求人募集をかけて人員を増やしていきたいというベンチャー企業や、大きな予算を一気にかけづらいという企業にとっては最適な料金形態でしょう。

3.掲載期間の縛りがないケースが多い

『応募課金』は掲載期間関係なく、応募数によって料金が変動します。

『掲載課金』のように「〇週間掲載して〇〇万円」という形態ではない分、恒常的に求人活動を行いたい企業に向いていると言えるでしょう。

また、応募課金型の求人媒体は求人原稿の修正を自由に行えることが多いのも特徴です。

掲載自体に料金が発生しない分、色んな打ち出しで求人原稿を作成したりABテストを行うなど、試験的な運用も行いやすいのは大きなメリットですね。

『応募課金型』のデメリット

ここまでメリットについて話してきましたが、反対にデメリットもあります。

ここからは『応募課金』のデメリットについて話していきたいと思います。

1.応募の中から採用がでなければ費用がかさむ

『応募課金』は応募に対して料金が発生します。

そのため、「応募は来るけど採用になかなか至らない...」という場合、掲載課金や採用課金と同等かそれ以上に費用がかさむ可能性もあります。

また、職種やエリアによっては応募数を伸ばしやすいものもあります。

そのようなものは応募課金型の媒体を利用するより掲載課金型の媒体を利用した方が、1応募あたりの応募単価は安価になることもあります。

そのため応募課金型に向いている業種、職種としては、製造業や営業、事務、販売といった『未経験かつ幅広い年代から採用できる採用ハードルの低い職種』と言えるでしょう。

2.掲載料金がかからない分、進捗確認や修正が曖昧になりやすい

『掲載課金』は掲載期間が〇週間と決まっているため、「このタイミングで修正して...」「この日に進捗確認して...」と計画立てた運用をしやすいでしょう。

一方で、掲載期間に縛りのない『応募課金』の場合、「掲載期間がないから」「料金がかかっていないから」とついつい修正や進捗確認のタイミングや精度が曖昧になってしまいがちです。

求人掲載で成果を出すには、適切な進捗確認と修正は必須です。

求人の修正についてはこちらの記事で詳しく解説しているので、よかったら覗いてみて下さいね。

3.応募課金額が適正か判断する必要がある

掲載料金や採用単価は一般的な相場がイメージしやすかったり、自社の数字として認識があるかもしれませんが、応募単価を把握している企業は意外と少ないものです。

応募課金型媒体を利用する際は、まず『応募単価がいくらに収まれば採用コストを抑えられるのか』を算出しましょう。

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まとめ

以上、『応募課金型求人媒体のメリットとデメリットについて』でした。

求人媒体を選ぶときって応募効果がどうなるか分からない状態で、意思決定をしないといけないので難しいですよね。

その点、応募課金型であれば「応募」という成果までは無料であることが保証されるので、求人活動をスモールスタートさせたいという企業にはピッタリの料金形態でしょう。

ただし、本文中でも話していますが業界や業種によっては掲載課金などの方が結果的に安価に採用できるケースもあります。

なので最初からベストな選択をするのは難しいと思いますが、僕としてはまずは色んな料金形態の媒体の話を聞いてみて、その上で意思決定することをオススメします。

また、このサイトではこの記事以外にも、採用にお困りの企業の手助けになる記事を投稿しています。

この記事を読んでくださった方にオススメの記事をいくつか載せておくので、よかったら覗いてみて下さいね。

なお、採用方針や採用コストでお悩みの方は『当サイトの問い合わせフォーム』や『TwitterのDM等』でも受け付けているので、お気軽にご相談下さいね。