採用担当の教科書

【2023年最新版】営業職の退職を防ぐ5つの方法!

2023年7月22日

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営業がドンドン退職していく...

何か対策はないかな...

営業職って採用も難しいですし、その後定着させるのも難しい職種ですよね。

「高いコストをかけて採用したのに早期退職された...」

「ギリギリの人数で回ってるのに退職者が出そう...」

「早期退職者が相次いでいる...」

今この記事を読んでいる人の中には、自分の会社がこんな状況に直面しているという人もいるんじゃないでしょうか?

営業職は競合が多く採用が難しい反面、同業への転職が容易なため早期離職が起こりやすい職種です。

今回は、そんな営業職の離職を防ぐ方法を5つ紹介したいと思います。

自己紹介

アジ

  • 1996年生まれ 愛知県在住
  • アパレル店員→採用コンサルタントへ転職
  • 2022年7月 採用コンサルタントとして独立
  • 転職希望者の相談実績:100名以上
  • 企業の採用サポート実績:30社以上

この記事では以下の内容について話していきます。

この記事で分かること

  • 営業職の定着率の相場
  • 営業職の離職率が高い理由
  • 離職を防ぐための5つのポイント

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営業職の離職率は?

一般的な営業会社の離職率はどれくらいなんだろう?

まずは、一般的な営業会社の離職率と自社を比較してみましょう。

実は営業職に絞った離職率というのは正確に発表されていません。

ただ、厚生労働省から発表された2021年度の就業者全体の離職率は13.9%で、一般的に営業職の離職率はこれを上回るとされています。

また、営業職の中でも新規営業が特に離職率が高いとされており、不動産保険業界などは3年以内に70%以上が離職する企業もざらにあるようです。

そして、今まで30社以上の採用サポートを行ってきた僕の所感も交えて話すと、特に20~100人規模の中小、ベンチャー企業は離職率が高くなっている傾向が強いと感じますね。

これには、明確な理由と傾向があると僕は感じていて、その理由についてこれから話していきます。

営業職の離職率が高い理由

なんで営業職は離職率が高いんだ?

「営業 退職理由」などで検索すると、営業職のよくある退職理由が沢山出てきますよね。

もちろんこれらも正しい情報ではあるのですが、多くの企業や転職希望者と関わってきた僕が感じたリアルな理由がいくつかあります。

他サイトと被るものもありますが、リアルな声をもとに記事にまとめているので、離職率の高さに悩んでいる企業の人には参考になる内容だと思います。

業務量が多い / 業務領域が明確じゃない

これはベンチャー企業中小企業でよくみられるケースです。

営業職は基本的にハードワーカーで、日々数字を追いながら顧客対応などもこなしていきますよね。

そんな営業職の大多数の意見として、ノルマや数字を課せられることは精神的負担です。

ただ、営業職の宿命として『求められる数字を達成する。』ということを受け入れて日々働いています。

なので、営業職の本音は『ノルマ達成するため営業に集中させてほしい』なんです。

そんな中で、急な追加の業務「これ僕がやる業務?」といった業務が不定期で振られることは実はかなりのストレスになっています

大企業では、業務領域が整備されていることが多いですが、ベンチャー企業や中小企業では、人員の問題や、制度が整っていなかったりして、柔軟な働き方が求められます。

入社前に予め説明があればベストですが、『営業職』という認識で入社すると、その業務幅のギャップに「思ってたのと違う...」と感じ退職に繋がっているケースも考えられます。

同業他社が多い

『営業職』って、どの求人サイトを見ても大量に掲載されていますよね。

例えば扱う商材を『HP制作』に絞って、エリアを自分の近くの地域にしたとしても複数の求人が出てくるでしょう。

このように似た企業が沢山あるため、「なんか違う...」と思ったら同業他社へ気軽に転職できてしまうのが営業業界の特徴です。

ここで言う「なんか違う...」とは下記のようなポイントが含まれます。

  1. 社風
  2. 仕事内容
  3. 給与形態
  4. キャリアプラン

営業職は、自身のスキル(営業力)があれば短期離職をしても容易に同業への転職が可能です。

なので入社前の段階で、過剰な訴求をせず、ありのままの会社を気に入ってもらえるような魅せ方心がけましょう

「いやいや、ありのままじゃ応募が来ないんだよ...」と思った人。

そんな人に向けて、『indeedで応募効果を最大化するためのポイント』という記事も書いているのでよかったら覗いてみてくださいね。

商品に自信が持てない

『販売している商品に自信が持てない』というのも、よく聞く悩みの1つですね。

企業側からすると一見解決方法のなさそうなこの悩みですが、取れる対応はあります。

それは、『どこがどうなったら自信をもって提案できる商品になるか』をヒアリングするということです。

上がってくるポイント次第では、その場で改善できるものかもしれませんし、現場の声が商品自体をレベルアップさせるかもしれません。

1営業にとっても、「自分の意見を受け止めてくれた」という姿勢に、離職を考え直す可能性もあります。

離職を防ぐための5つのポイント

じゃあどうすれば離職を防げるんだろう...?

ここまでは営業職の離職理由や、離職率の高さについて話してきました。

ここからは具体的に、どのようにすれば離職を防げるのか?について話していきます。

業務量 / 業務領域を明確にする

入社前の段階で、与える業務量とその領域を明確にしておきましょう。

早期離職を避ける、定着率を上げるためには、「思ってたのと違う...」を極限まで減らすことが大切です。

入社後にギャップを感じないよう、予め業務を明確に伝えることをオススメします。

もし、ベンチャー企業や中小企業で「まだ明確化できるほど社内が整備されていない...」といった状況なのであれば、それも全て開示してしまいましょう。

「現状、任せたい業務はこの領域ですが、社内の状況次第で〇〇や●●などの業務もお願いするかもしれません。」と予め言っておくことで、入社前にある程度認識を持って入社できますよね。

給与形態を見直す

これはとにかく給与を上げろということではありません。

頑張りに対して給与が比例する仕組みを作ることが大切ということです。

営業職は同業他社が多いため、社員は入社後も色んな企業の情報が耳に入ってくることが多いです。

そうした時に、一番に入ってくる情報は「あそこは給与が高い/低いらしい」です。

営業職で働く人は、基本的に昇給や昇進を積極的に狙う、向上心の高い人が多い傾向があります。

だからこそ、自分の成果や頑張りがきちんと給与に反映されているかを厳しく見ていますし、少しでも不満があれば「他社でこれくらいの成果を出したらいくら稼げるんだろう...」と考え始めます。

競合が多く、転職が容易な環境で長く働いてもらうには、『会社への信用度』が大切なポイントです。

「自分の働きが正当に評価されているのかな?」と不信感を抱かせることがないよう、評価制度や給与形態をクリーンにしておく必要がありますね。

現場の意見を吸い上げる場を用意しておく

営業職は、自身の仕事にプライドを持っていたり、理論立てて行動を考えている人が多い職種です。

なので、現場に出ていない管理職からトップダウンで指示だけ出されるという状況に不満が溜まっているという人は多くいます。

現場の意見を実際に導入するのが難しかったとしても、「意見できる環境がある」というだけで従業員の満足度は段違いに変わります。

特に中小企業やベンチャー企業で、「現場のメンバーと管理者が話せる機会が少ないな」と感じる場合は、早急にそういった環境を作ることをオススメします。

感情ではなく論理立てて話す

営業会社の社風として『体育会系』『熱血』といったアツさが特徴の会社も多いでしょう。

勿論、営業職は人対人の仕事なのでアツさや人情は大切です。

ですが、社内での関係性や評価制度、指導においては感情論ではなく論理立てて話してほしいというのが大多数の意見です。

特に20代~30代前半の若手層はこの傾向が顕著です。

「これから会社を担っていく若手を募集したい!」という企業は、このポイントはかなり重要な要素になるかもしれませんね。

キャリアプランを示す

営業の現場に居続けてキャリアを終えたいと思っている営業はほとんどいません。

誰もがキャリアップを目指し、管理職になったり、マネジメント方面への昇進を考えています。

1営業としての過ごすキャリアというのは、そのための下積み期間だと考えている人がほとんどです。

だからこそ、「〇年後には〇〇になれて、こんな数字を残したら△△になれる」と明確なキャリアビジョンを提示することで従業員は、自身の目標や将来の姿をイメージできるのです。

転職を決断する大きな理由の1つは、将来への不安です。

「このままでいいのかな?」

「この会社にいて昇進できるのかな?」

このような不安から、「うちではこんなキャリアを歩めますよ!」と訴求している企業が魅力的に見えて転職するのです。

なので、従業員には入社前や、定例のミーティングなどでキャリアプランについては恒常的に話せる環境を作っておくことがオススメです。

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まとめ

うちでも早速取り入れてみよう!

以上、営業職の退職を防ぐ5つの方法でした。

冒頭でも話しましたが、営業職は採用しにくく辞めやすい職種です。

それに、せっかく自社を「いい!」と思って入社してくれた人に「やっぱり違った」と思われるのもなんだか悲しいですよね。

せっかく入社してくれたからには、活躍してほしいし、楽しく働いてほしいというのが本音なはずです。

ですが会社を経営していると、現場や従業員と考えや行動が乖離してしまうのは起こりがちなことです。

そんなときに、この記事の内容を一度照らし合わせてみてください。

今すぐ取り入れられる簡単なものから、じっくり時間をかけて変えないといけないものもありますが、従業員にとって働きやすい環境づくりのちょっとした手助けになれば幸いです。

このサイトでは、この記事以外にもATSを活用するためのポイントや採用課題解決のサポートになる記事を投稿しているので、よかったら覗いてみて下さいね。

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